安心して暮らせるように土壌汚染調査は必須

自主的検査が大多数

法律によって土壌汚染調査をしなければいけないことがありますが、全調査の80%以上が自主的調査となっています。調査をしてもらう業者は必ず指定調査機関を使うようにして、もし自主的検査で簡易的な調査をしてもらいたいときにはその旨を伝えるようにしてください。

調査における一連の流れ

土壌汚染調査は、概況調査の後に詳細調査、データの取りまとめ、指定基準に適合するかどうかの判断という流れになります。適合した場合は、非指定区域に認定されます。適合しなかった場合は、土壌汚染の除去や、土地形質の変更を実施します。

土地履歴で有害物質特定

土壌汚染調査では最初に土地の履歴調査を行います。過去の土地利用方法がわかれば、汚染の有無や土壌に残されている有害物質が特定できるからです。有害物質が残されている可能性があれば、土やガス、地下水などを採取してどのくらいの濃度の汚染物質があるか調べます。

有害物資は消えない

地盤調査

土地履歴でわかる土壌汚染

土壌が有害物質で汚染された土地に住むと健康を害することがあります。以前工場やクリーニング店、ガソリンスタンドなどがあった土地を購入するのなら、土壌や地下水が汚染されていないか調べてみた方が良いでしょう。土壌汚染調査をするには、まず過去の登記簿や住宅地図などを探して土地の利用履歴を調べます。工場などが建っていた場合には、汚染されている可能性があるので現地調査を行います。現地調査では表土〜地下50cmの土を採取して重金属や農薬などが含まれていないかを調べます。また表土〜地下1mの土の中のガスを採取し、揮発性の汚染物質が含まれていないか調査します。この調査で汚染物質がみつからなければ、土地が汚染されていないことが証明されます。しかし汚染物質が見つかった場合にはボーリング調査をしてどのくらいの深さまで汚染されているかや、地下水の汚染がないかを調べる必要があります。そして土壌汚染調査の結果を踏まえ、土壌浄化工事を行います。土壌は一度汚染されたら年月がたっても有害物質が消えてなくなることはありません。きちんと浄化作業を行うことで安全に住めるようになります。汚染された土地を売ると、汚染の事実を知らなくても購入者から損害賠償を請求されることがあります。後からトラブルにならない為にも、土壌汚染調査は大切です。土壌汚染調査は土地に建物が建っていたり、工場などを稼働している場合でも実施できます。調査にかかる費用は無料で見積もりをしてもらえ、土壌浄化工事の方法も予算に応じて選べます。